物件概要書で最初に照合する項目

物件概要書は比較の入口ですが、そこに書かれた数字だけで購入を決めるのは早計です。面積、戸数、家賃など、判断に関わる項目は元の資料でも確かめておきましょう。

1. 01確認 01

   資料の作成日と取得日を記録する

2. 02確認 02

   面積や戸数の不一致を質問へ変える

3. 03確認 03

   収入の計算条件をレントロールと照合する

各項目の根拠となる資料や条件を、本文とあわせて確認しましょう。

概要書の数字を、登記や家賃明細と見比べる

所在地、土地・建物面積、構造、築年、戸数、現況、価格を転記し、登記や図面、現地との照合状況を記入します。

戸数とレントロールの行数が合わなければ、倉庫や自用部分があるのか、資料が更新されていないのかを質問します。

概要書の数字だけで権利や法適合を判断せず、重要事項は宅地建物取引士や関係専門家に確認してください。

概要書の数字に確認資料をひも付ける

土地面積や建物面積、戸数、用途などを一覧へ転記し、資料の出どころを隣に書きます。別の資料と違う数値が出た場合は、どちらかを黙って採用せず、対象範囲や測定方法、更新時点の違いを質問します。物件名だけで資料を照合しないことも大切です。

利回り欄には、その収入が満室想定か現況かを追記します。支出や工事の説明がない場合はゼロとせず、別途確認する項目に移します。入口の資料を、そのまま最終判断の資料として扱わないための整理です。

詳しくは「家賃収入の根拠を部屋別に照合する手順」で紹介しています。

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確認しておきたいこと

• 資料の作成日と取得日を記録する
• 面積や戸数の不一致を質問へ変える
• 収入の計算条件をレントロールと照合する

詳しくは「根拠と未確認事項を含めて候補を比べる方法」で紹介しています。

資料同士で違いがあっても、すぐに誤りと決めつける必要はありません。作成時期や面積の数え方が違う場合もあるため、理由を聞いてから比較に使う数字を決めましょう。