FIELD NOTES / 出口・売却
売却費用の見落としを減らす一覧
売却代金から引かれるのは、ローンだけではありません。仲介手数料や登記に関する費用などもあるため、売出価格を決める段階で支出を一覧にしておきましょう。
- 確認 01
支払先・時期・計算根拠を記録する
- 確認 02
税込金額で支払いをそろえる
- 確認 03
売却遅延時の追加負担を別に試す
各項目の根拠となる資料や条件を、本文とあわせて確認しましょう。
売るために払う費用を、見積もりで確かめる
仲介、登記、金融機関への支払い、必要な調査、合意した工事、税金などを分けて見積もります。
売却前の調査費用は、成約時の精算とは別に先払いが必要な場合があるため、月別に確認します。
負担する費用は取引条件で異なります。一般的な項目をすべて必要額と決めつけず、担当者へ確認してください。
見積額と精算項目を分けて集計する
売却に伴う仲介、登記、借入の返済手続き、必要な調査や工事などを項目別に集めます。契約条件によって発生する費用が違うため、一律の割合だけで確定しません。税金の見込みも別欄にして確認します。
預り金や家賃の精算は、通常の費用と性質が違いますが決済時の資金には影響します。どこで計上したかを明確にし、売却代金から引いた金額をさらに支出へ足すような二重計上を避けます。
詳しくは「売却代金から返済や費用を差し引く考え方」で紹介しています。
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確認しておきたいこと
- 支払先・時期・計算根拠を記録する
- 税込金額で支払いをそろえる
- 売却遅延時の追加負担を別に試す
詳しくは「根拠と未確認事項を含めて候補を比べる方法」で紹介しています。
金額が未確定の費用をゼロにすると、手残りを多く見積もってしまいます。概算と確定額を分け、見積もりが出るたびに更新しましょう。
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