予備資金の金額を、自分の物件の支出から考える

予備資金はいくらあればよいのでしょうか。物件の大きさや設備の古さによって必要額は違うため、家賃の何ヶ月分という目安だけでは決められません。自分の物件で起こりそうな支払いから考えましょう。

1. 01確認 01

   家計の緊急資金を含めない

2. 02確認 02

   工事の支払日を見積書と照合する

3. 03確認 03

   使った後の補充方法と時期も考える

各項目の根拠となる資料や条件を、本文とあわせて確認しましょう。

空室と修繕が重なった場合の支出を計算する

固定的な支出、退去時の費用、近い時期の修繕、保険の免責を一覧にします。複数の支出が同じ月に発生した場合の残高も確認します。

給湯器の交換と退去工事が重なった場合を資金表に入れ、借入返済後にも支払えるかを見ます。

想定外を完全に予測することはできません。見積もりや建物状態が変わったら予備資金の計画も更新し、家計の備えとは分けて考えます。

重なる支出を一つの月に置いてみる

予備資金を考えるときは、起こり得る支出を足すだけでなく、その時期を重ねます。通常の返済と税金に退去工事が加わり、同時に家賃が止まる月を作ると、単純な経費率では見えなかった残高の減り方が分かります。確定した見積もりと仮の金額は別の欄にします。

手元100万円から工事40万円、通常支出25万円を払い、入金20万円なら残高は55万円です。ここから次の工事を払えるか、翌月の残高まで計算してから取り分ける資金を決めます。

詳しくは「購入前の確認を五つの段階で進める方法」で紹介しています。

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確認しておきたいこと

• 家計の緊急資金を含めない
• 工事の支払日を見積書と照合する
• 使った後の補充方法と時期も考える

詳しくは「購入価格と費用を同じ条件で比較する方法」で紹介しています。

予備資金を使った後は、いくらまで戻すかも決めておきます。余った家賃をすべて生活費や次の購入に回さず、必要な残高を保つことが長く運営するための土台になります。